パリ/東京、2021年10月19日-トタルエナジーズは、宮城県大郷町において52MWの太陽光発電所の商業運転を開始しました。当初計画より数週間早く完成した当発電所は約15,600世帯分のクリーンで安定した電力の供給をします。
本発電所は、トタルエナジーズ・リニューアブルズ（45%）、東北電力株式会社（45%）とSBエナジー株式会社（10%）により運営されます。
「本事業はSBエナジー株式会社と東北電力株式会社との協業の成功の証です。わたしたちは日本における3か所目の太陽光発電所が予定より早く商業運転を開始したことを誇りに思います。」とトタルエナジーズの再生可能エネルギー部門の上級副社長のジュリアン・プジェは言います。「この大郷事業の成功は当社の日本のエネルギー転換に貢献するグローバルな複合エネルギー企業としてのアプローチに完全に一致します。わたしたちは60年に渡って事業を行っている日本において、再生可能エネルギーの更なる発展を積極的に追求していきます。
大郷太陽光発電所は、七尾太陽光発電所（27MW、2017年）と宮古太陽光発電所（25MW、2019年）に次ぐ商業運転の開始となります。トタルエナジーズの日本における運転中の太陽光発電容量は100MWを超え、更に50MW規模の発電所を建設しています。
トタルエナジーズと再生可能エネルギーおよび発電事業
トタルエナジーズは、2050年までに二酸化炭素排出量の実質ゼロを達成するという意欲的な目標の一環として、2050年までには売上の約40％を低炭素電力事業とする事業ポートフォリオを構築しています。2020年末時点で、トタルエナジーズの全世界の総発電設備容量は約12GW であり、その内約7GWが再生可能エネルギー発電です。 トタルエナジーズは、2025年までに再生可能エネルギー総設備容量を35GW、2030年までに100GWの達成を目指し、再生可能エネルギー分野で世界のトップ５となるべく事業拡大を続けます。
トタルエナジーズについて
トタルエナジーズは、石油、バイオ燃料、天然ガス、再生可能エネルギーと電力を生産・販売する総合エネルギー企業です。10万5千人の従業員は、より安価で信頼性が高く、クリーンなエネルギーをできるだけ多くの人々に届けることに取り組んでいます。トタルエナジーズは130ヶ国以上でビジネスを展開し、人々の幸福に貢献するために、あらゆる側面から持続可能な開発を事業や運営の中心としています。
TotalEnergies Contacts
Media Relations: +33 1 47 44 46 99 l [email protected] l @TotalEnergiesPress
Investor Relations: +44 (0)207 719 7962 l [email protected]
Cautionary Note
This press release, from which no legal consequences may be drawn, is for information purposes only. The entities in which TotalEnergies SE directly or indirectly owns investments are separate legal entities. TotalEnergies SE has no liability for their acts or omissions. In this document, the terms “TotalEnergies”, “TotalEnergies “Company” and “Company” are sometimes used for convenience. Likewise, the words “we”, “us” and “our” may also be used to refer to subsidiaries in general or to those who work for them. This document may contain forward-looking information and statements that are based on a number of economic data and assumptions made in a given economic, competitive and regulatory environment. They may prove to be inaccurate in the future and are subject to a number of risk factors. Neither TotalEnergies SE nor any of its subsidiaries assumes any obligation to update publicly any forward-looking information or statement, objectives or trends contained in this document whether as a result of new information, future events or otherwise.